やっぱり分からないLGBT
私がかねてから注目している若手のLGBT活動家、
松岡宗嗣さんがハフィントンポストに新たな寄稿をされた
【書きました】今日、この後提訴される同性婚訴訟に向けて、24歳のゲイの一人として「結婚」について思うことを率直に綴りました。一緒に暮らすパートナーとの生活についても触れています。小さくても、かけがえのない安心がいつまでも続くように。結婚の自由を、すべての人へhttps://t.co/iDwtGPjBj3
— 松岡宗嗣 (@ssimtok) 2019年2月13日
松岡さんは基本的に他人の話しかしないもので、
今回の訴訟に参加したどこぞのカップルの話かな、なんて思っていたら、
松岡さん自身とパートナーの話だった
この点がなかなか新鮮だったし、
上から目線な書き方になっちゃうけど、
素直でいい文章だと思う
ただ、老婆心ながらに気になる点を、、、
まず1点目
「なぜ、私たちは、手を繋いで帰宅する途中、人の気配を感じて繋いだ手を離してしまうのだろう」
私は、手を繋いで歩けばいいと思っています
男同士で手を繋いで歩けないと思っているのは松岡さん自身の話です
日本の社会に理解がない云々の話ではありません
手を繋ぎたいのなら繋げばいい
ただ、東京なら手を繋いでいる男女も多いのかもしれませんが、
私が暮らす町ならせいぜい中高生のカップルくらいかな（笑）
続いて2点目
「なぜ、私たちは、何も後ろめたくないはずなのに、この関係を偽らなければならないのだろう」
この記述の前段階として、松岡さんは男同士で部屋を借りようとして断られた、
そんな話を書いています
これもよくよく活動家さんたちから聞く話です
この手の話を聞くと、いつも思うのですが、
一度、自分が大家さんの立場になった、と考えてみることも大切ではないでしょうか
大家さんにしてみれば部屋というのは大切な商品のはずです
空き部屋は一日でも早くなくしたいことでしょう
にもかかわらず、なぜ断るのでしょうか？
それはほとんどの男性カップルが
「ルームシェアをしたい」という形で部屋探しをしているからだと私は思います
レンタカーでもレンタルビデオでも、何でも同じでしょうけど、
モノを貸すという行為を冷静に考えれば、
必ず何かあった時の責任の所在をはっきりさせる、
というのが常識としてあるのではないでしょうか
レンタカーを数人で借りる場合も
契約時には主たる運転者を明記して、他に運転する人、といった書き方をします
何人かで旅行に行って1泊する場合も
部屋を借りるという視点でみれば必ず代表者を設けていますよね
友人同士、恋人同士、夫婦、
何でもそうですけど複数でモノを借りる時は必ず誰かが代表者（責任者）になるはずです
これは責任の所在をはっきりさせる、ということだと思います
ルームシェアを断られるのは
責任の所在がはっきりしないからではないでしょうか
結婚前の男女だってどちらかが借りて一緒に暮らすという形をとっているはずですし、
それは私たちも同様です
単に男女はOKなのに男男はダメなんていう話ではないと私は考えます
松岡さんが大家さんなら「友人同士です」といって現れた2人に部屋を貸せますか？
何より松岡さんなんてゲイであることをオープンにして、
さらにそれを仕事にしているのですから、
不動産屋で堂々と「恋人同士です」と宣言した上で、
「私が借りて彼と暮らします」と言えばいいのです
それでどういった反応があったか、というのはまさに松岡さんにしか書けない話だと思います
どうして松岡さんはゲイであることを社会にオープンにしているにも関わらず、
不動産屋にはゲイであることは告げないのでしょうか？
私にはその点が不思議で仕方ありません
“二軒目では早々に「念の為おふたりの関係を伺えますか？ ソッチ系ではないと思うんですけど」と揶揄された。”
なんて記述がありますが、なぜそこで「そうです」と言わなかったのですか？
松岡さんに限らず、LGBTの活動家さんたちは
「できない」と思い込んで、勝手に問題にしていることがあまりにも多いような気がします
実際には何もやっていないんです
僕らは恋人同士で部屋を借りたい！
ときちんと不動産屋に述べた上で「男性カップルには部屋を貸せない」と言われたのなら、
それで初めて「問題発生」となるのではないでしょうか？
また、養子縁組などで2人の関係性をはっきりさせており、
源泉徴収票の提示などで2人の収入もはっきりさせているにも関わらず、
貸してもらえなかった、というのならやはり問題だと思います
何でもかんでも「できない」と言う前に、
少し冷静になる必要があるのではないでしょうか
国が同性同士の結婚を認めないのは、憲法が保障する婚姻の自由を侵害し、法の下の平等にも反するとして、同性カップルが14日、国に損害賠償を求めて札幌、東京、名古屋、大阪の4地裁に提訴した。原告側弁護団によると、同性婚の合憲性を問う訴訟は初めて。
原告は、8都道府県に住む20〜50代の同性カップル計13組(札幌3、東京6、名古屋1、大阪3)。男性カップルが8組で女性カップルが5組。今年1〜2月、各自治体に婚姻届を提出したが、いずれも受理されなかった。
提訴後、原告らは各地で記者会見し、主要先進国などで同性婚ができる現状を踏まえ「国は同性婚を認めて」「誰もが自由に結婚できる社会に」と訴えた。
訴訟では、国会が立法措置を怠ったことによる精神的苦痛は1人当たり100万円に相当するとして、計2600万円の賠償を求めている。
菅官房長官は14日の衆院予算委員会で、同性愛の是非に関し「家族の在り方の根幹に関わる問題で、極めて慎重な検討を要する」と述べた。
憲法24条は「婚姻は両性の合意のみに基づいて成立する」と規定。政府は2018年5月に閣議決定した答弁書で、この条文は同性婚を想定していないとの見解を示している。
弁護団は、同性婚を禁止した主張ではないと主張。同性カップルは法的な結婚ができないため、お互いに法定相続人になれないほか、子どもを育てる場合に共同親権を持てなかったり、税制上の配偶者控除を受けられなかったりして不利益が生じていると訴えている。
東京訴訟の原告の1人、埼玉県川越市の会社員相場謙治さん(40)は会見で「特別な権利が欲しいわけではない。平等なスタートラインに立ちたいだけ」と強調。「カミングアウトできない人たちのために勝訴を勝ち取りたい」と意気込んだ。《北日本新聞》
私が暮らす町で発行されている地方紙でも、
わりと大きめに扱われていた
学のないホモである私には、
どうして同性婚を求める裁判で100万円の損害賠償なんて話がでてくるのか、
まとめて1か所でやればいい裁判をわざわざバラバラにやる必要があるのか、
このような方々が考えていることがさっぱり分からない
形式上、損害賠償が必要なら1円を請求、とかのほうが、
よほど世間の同意も得れると思うけどねーーーー（笑）
この訴訟を起こしてる方々は、
おそらくパートナーと生活を共にしているのだろうけど、
正直言って、ゲイ同士が生活を共にするって、
お互いに転勤のない地元企業に就職している、とかいった条件が重ならないと、
なかなか難しいことであったりする
どっちかが転勤となれば、その時点で同居は成立しない
てなもんで、「遠距離恋愛中」というゲイカップルは意外と多いのではなかろうか
実際に私自身も長らくそんな生活をしていた
男女の場合は結婚を機にどちらかが転職、なんてことも多々あるだろうけど、
男男の場合、
どちらかが転職してまでパートナーとの生活を選ぶ、
なんていう選択がなかなかできないように思うのよな
上記の裁判を起こしたような方々がどういった状況にあるのか、
私にはさっぱり分からないけど、
同性同士の2人が生活を共にできるってことは
「わりと恵まれた状況である」と私は思っている
にもかかわらず、裁判起こして賠償請求までやって、
なんてやってるのだから、
とても当事者の支持を得られるとは私には思えない
また、仮に同性婚が認められれば、
現在養子縁組という形をとっている方々はどういった扱いになるのだろうか
社会に対しどうこういう前に、
当事者間において議論をする必要性はいくらでもあると思うけど
だれもそんなことはしない
そういった議論をしませんか、という話をすることこそ
LGBT活動家の存在意義であると思うけど、
やはりそんなことはしない
ついでに不思議で仕方ないのは、
LGBT活動家の皆様方がSNS上でこの訴訟に対し応援メッセージを発していることで、
なら皆様方が全国の自治体にやれやれと言ってきたパートナーシップ制度は何だったのか、
という話になってしまう
やはりLGBT活動家の考えていることというのは、
学のないホモにはさっぱり分からない
まあ、今回訴訟を起こされた方々には、
派手な結婚式挙げたレズビアンの活動家の方々のような末路を辿らないよう、
陰ながら祈っております（笑）
