うちの旦那はオネエさま

地方在住、ホモのひとりごと

LGBTにでてこない男たち

最近、気になること。

同性カップルを夫婦と同じようにパートナーと認める「証明書」の交付制度を始めた三重県伊賀市は15日、市内在住の20歳代の女性カップルに第1号の証明書を交付した。西日本の自治体では初めてのケース。

市内に住む20歳以上の同性カップルが対象で、宣誓書に署名すると、証明書にあたる受領証を渡す「伊賀市パートナーシップ宣誓制度」。性的少数者(LGBT)支援の取り組みとして1日から始めた。

2人は約5年前に知り合い、昨夏から同居。交付を受けた後、「私たちのような女性同士の関係を証明してもらえる制度。大きなことです」「すごくうれしい。支援が広がり、過ごしやすい環境になるよう願います」と喜びを語った。

同様の公的書類の交付は東京都渋谷区、世田谷区が昨年11月から開始。兵庫県宝塚市も6月頃、那覇市も7月開始を目指している。《読売新聞》

 続いて先進的として紹介された渋谷区の場合。

東京都渋谷区は5日、同性のカップルを結婚に相当する関係と認める「パートナーシップ証明書」の発行を始め、女性2人のカップルが第1号となる証明書を受け取った。

3月に全国で初めて成立した「同性パートナーシップ条例」に基づくもので、ともに区内に住民登録し住んでいる20歳以上の同性カップルが対象。

認定第1号となった元タカラジェンヌの東小雪さん(30)と会社経営の増原裕子さん(37)は午前8時半すぎ、そろって渋谷区役所を訪れ交付を受けた。東さんは「職員から『末永くお幸せに』と言葉をかけられ、家族として認められて感激した。性的マイノリティーへの理解が全国にも広がってほしい」と話した。《産経新聞

 続けて青森の2014年の話

「同性愛者ら性的少数者や性暴力被害者の支援を行っている青森市のAさん(46)とBさん(29)の女性同士のカップルが5日、青森市役所に婚姻届を提出した。同市は憲法を根拠に受理せず、2人の求めに応じ不受理証明書を発行した。

2人は「性的少数者の存在に目を向けてほしい、婚姻制度を使えない人がいることを知ってほしいと思い提出した。不受理の判断が出たここからが始まりだと思う」と話している。

憲法24条1項で「婚姻は、両性の合意のみに基いて成立」(原文のまま)と記されており、性的少数者のサポートを行っている「岩手レインボー・ネットワーク」代表の山下梓さん(31)は「公に婚姻届を提出する同性カップルは今回が国内で初めてではないか」と話している。

2人は同日午後、各地から駆けつけた支援者ら10人と青森市役所を訪れ、婚姻届を提出した。 本来の書式のほか、「夫」「妻」の項目を消したものなど計3種類の婚姻届を提示。 市は本来の書式を受け付けた。 市は約1時間後、不受理の判断を2人に伝え、その後、「日本国憲法第24条第1項により受理しなかったことを証明する」と記した不受理証明書を発行した。《東奥日報

 

同性パートナー制度にしろ同性婚にしろだけど、

この手の話題をマスコミが取り上げるとき、

ほぼ表に出てくるのは「女性」である。 

 

世田谷区の記事を探してようやく男性が出てきた。

www.huffingtonpost.jp

 

各自治体がLGBT支援なんて言い出したけど、

実際に申請した男女比もぜひ公表して頂きたいものだ。

これで女性カップルが大半であるなら、

レズビアンの方々には同性婚の願望が多いのかもしれぬが、

ゲイの男性の大半は結婚に興味もない、

そんな結果も出てくるのではないか。

 

続いてLGBTを支援する活動をされている団体を見てみる。

その代表的存在といっていい「虹色ダイバーシティ」さん。

サイトでメンバー一覧を見てみれば、7人中6人が女性。

 

NHKのアンケートに協力した

LGBT法連合会」さんは

顧問に4人の名があり3人が女性。

 

無論、男性が中心に活動されている団体もあるのだが、

マスコミによく出てくるのは

上記の2団体であるように思う。

 

特に企業や行政にアプローチをかけているのが

「虹色ダイバーシティ」さんで、

政治家にアプローチをかけているのが

LGBT法連合会」

というふうに僕には見える。

 

僕は彼女たちが、

レズビアン」の代表として意見を述べているなら、

社会を変えようとしているなら、

別に口出ししようとは思わない。

 

けど、彼女たちはまるで自分たちが言っていることが

LGBTの総意であると言わんばかりの活動をして、

マスコミに取り上げてもらい、

企業や行政で講演やコンサルタントを行い、

挙句の果ては自分たちを否定するものは許せません、

とばかりに法整備まで求めるのは

めちゃくちゃ違和感がある。

 

レズビアンとしての意見を述べているなら結構だ。

ゲイだって本気で社会を変えようとするなら、

彼女たちのように行動すればいい。

 

けど、ここ数年のLGBTの話題を見ていると、

表立って出てくるのはほぼ女性である。

大半のゲイはこの話題に興味すらないのではないか、

とも思えてくる。

 

ゲイとレズビアン

置かれている状況なんてまったく違うだろう。

バイセクシャルに関しては

この世でもっとも幸せな方だと僕は思う。

本当に社会的支援が必要な方は

トランスジェンダーの方くらいではないか。

 

本当に彼女たちがLGBT支援をうたい、

活動やコンサルタントをするのなら、

最低限L、G,B、T、

それぞれの代表を4人揃える必要はあるだろう。

僕には一部のレズビアン

好き勝手なことを言っているようにしか見えない。

 

だいたいLGBTに対する差別なんてもともと存在しないのだ。

他でも「差別云々」と大騒ぎする連中はいるが、

概ね「差別」と「区別」の違いを理解できていないだけだ。

 

LGBT差別禁止法なんてできちゃえば、

企業は採用にあたって冷静な判断ができなくなるだろう。

 

もしLGBTであることを表にだして、

その会社の採用面接を受けたとして、

それに落選した場合、

LGBTだから落とされた」なんて言い出すことは

すでに想像がつく。

 

僕が書いているのも

一人のホモの意見にすぎない。

けど、彼女たちが言っているのも

一部のレズビアンの意見にすぎない。

 

まずは「知ってもらう」そのレベルで充分だろう。

変化を求めない人間だって大勢いる。

まるでLGBTの総意とばかりに

話が大きくなるなんて迷惑以外の何物でもない。